教育・福利厚生

教育制度

入社時の教育制度について

入社時研修

  • 本社と事業所で約2週間~1か月かけて実施します。本社では、社会人としてのマナーや社内ルールなど会社について学びます。事業所での研修は、当社の製品や事業など、各職場に配属されて役立つ知識を学びます。研修終了後は、各配属先で勤務を開始します。

指導員制度

  • 入社から1年間は指導員制度を導入しています。新入社員1人に対し、担当指導員の先輩が1人付き、会社生活での不安や悩みを相談できるよう環境を整えています。
  • 先輩社員との密なコミュニケーションの中で、業務に必要な知識やスキルを明確にし、計画的に取得できるようにすることで、成長を支援します。

その他の教育制度について

新入社員英会話研修

  • 入社から3年間は、英会話講座に通学またはオンラインで参加し、グローバル人材として活躍できるよう英語力の向上を目指します。

資格取得支援

  • 業務上必要となる公的資格の取得について、金銭的および時間的部分において会社がサポートします。

    例:危険物取扱者、衛生管理者、公害防止管理者等

自己啓発支援

  • 業務遂行上、習得しておいた方が良い知識や技能を学ぶための外部講習会への参加費を会社がサポートします。

    例:PCスクール、簿記学校、特許セミナー等

博士号取得支援制度

  • 強い自己啓発意欲のある社員を支援し、人材の活性化と精鋭化、会社の戦力アップを目的として、博士号取得のための支援を行っています。

福利厚生

休暇制度等について

育児休業 ※法定通り

  • 原則、子どもが1歳の誕生日を迎える日まで取得可能。
  • 預け先の状況によって、1歳6ヵ月、2歳まで延長可。

育児時短勤務 ※当社制度(法定は3歳まで)

  • 子どもが小学校を卒業するまで利用可能。
  • 始業時間もしくは終業時間を生活に合わせて1時間30分まで短縮できます。

介護休業 ※法定通り

  • 要介護状態にある家族の介護が必要となった時に、93日を限度に3回まで取得可能。

家族サポート欠勤 ※当社制度

  • 家族の傷病看護や介護のために1年につき40日を限度として利用可能。※要介護状態以外の場合でも、取得できます。

その他の制度について

ジョブリターン制度

  • 結婚、出産、育児、介護または配偶者の転勤の事情により、やむを得ず退職することになった場合、事情解消後に職場復帰を支援する制度。

再雇用制度

  • 定年退職後65歳まで継続して勤務が可能。
  • 再雇用後もモチベーションを高く勤務ができるよう、報酬額は1年毎に見直しし、評価に応じて決定します。

借り上げ社宅制度

月々の負担は、基本使用料(補助額以内の場合は1万円前後)と共益費のみで借上社宅を利用できます。社員の財産形成や、退職後の安定した生活確保のための持ち家取得を目指した制度です。

独身者の方への家賃補助

  • 本社勤務の場合
    最大7
  • 事業所勤務の場合
    最大5万 8千円

家族持ちの方への家賃補助

  • 本社勤務の場合
    最大13万1千円
  • 事業所勤務の場合
    最大11万2千円

(例 管理職で家族4人の場合)

※満額補助は45歳まで、以降は段階的に減額され50歳で終了となります。